映像用機器は医療・防犯・危険区域の監視など多くのことに利用されていますが、ここで言う盗撮というのは、本人が気付かれないうちにＣＣＤカメラ等の情報収集機器で撮った映像を、ケーブル又は電波などを利用して離れた場所で見たり記録したりする覗き見等の悪用例を言います。
また、盗撮で怖いのはマニアが撮った映像はそこで留まりますが、セミプロ等が撮った映像はアダルトビデオ映像として二次使用されることです。
レンタルショップのものは顔などにモザイクが掛けてありますが、裏ビデオとして出回ればそんな加工はされていません。
盗撮物の収録で多いのはトイレ・更衣室・夜間の公園・闇の中の車・ホテル・電車・エスカレーターのローアングルなどがあります。
盗聴・盗撮器の実態
インターネットや通信販売の普及により、誰もが手軽に、盗聴器や盗撮器を入手する事ができる時代になり、過去10年間で約400万個の盗聴器や盗撮器が販売されています。
これは日本全国の12世帯に1個の割合で仕掛けられている計算になるのです。
盗聴器は、企業情報の漏洩や個人のプライバシーを侵害し、インターネットに流れた盗撮映像は、ストーカー事件などの犯罪を引き起こす要因となり得るのです。
盗聴・盗撮の被害
それでは恐れられている盗聴・盗撮の被害とは何でしょうか？
有名人でも芸能人でもない一般人のプライバシーの為に盗聴や盗撮をする事は考えにくいものです。
しかし資産をめぐって兄弟同士が係争中であるとか、会社で新製品開発の重要会議中である等、利害が目的であることがほとんどなのです。
当事者以外の人で、それらの機器を付けられてかまわないという人はまずいません。
それは他人にプライバシーを知られるのを誰もが恐れる為です。
情報漏洩という本来の目的で波及するうつ等の二次被害は、想像を超えて大きな被害となっています。
しかしながら、今までマスコミ等でも二次被害についてはあまり取り上げられてはいません。
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